警視庁・爆弾テロ処理訓練（JR渋谷駅）
陸上自衛隊・富士総合火力演習
福田が研究者として参加した自然災害、大規模事故、テロリズム等に関する現地調査や訓練、研修等の一部を紹介します。
生まれ故郷が被災した平成７年の阪神淡路大震災の現地調査以来、数多くの災害現地調査、危機管理訓練等に参加しました。
下記の調査・研修の中で一部リンク（下線付き項目）のあるページに福田研究室撮影の写真の一部を掲載しています。
写真はすべて福田充と福田研究室在籍の学生が撮影したものですので、転載、無断使用はご遠慮下さい。
一部、工事中です。
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20）福島第一原発事故 被災地調査（平成24年３月） 
19）東日本大震災 現地調査②【岩手・宮城県】（平成23年４月）
18）東日本大震災 現地調査①【福島・茨城県】（平成23年３月）
17）兵庫県佐用町水害 現地調査（平成22年８月）
16）岡山県美作市竜巻災害 現地調査（平成22年８月）
15）奈良県上北山村・五條市土砂崩れ災害 現地復興状況調査（平成19年８月）
14）福岡県西方沖地震 玄海島 現地調査（平成17年９月）
13）尼崎列車脱線事故（ＪＲ福知山線事故）現地調査（平成17年５月）
12）和歌山県広川町津波防災政策 現地調査（平成17年３月）
11）岡山県広戸風災害 現地調査（平成17年１月）
10）兵庫県豊岡水害 現地調査（平成17年１月）
９）新潟県中越地震 現地調査（平成16年11月）
８）新潟県福島豪雨水害 現地調査（平成16年９月）
７）北海道十勝沖地震津波 現地調査（平成16年１月）
６）茨城県ＪＣＯ臨界事故 現地調査（平成11年11月）
東海村現地調査、役場、茨城放送、NHK等にヒアリング調査。常磐大学人間科学部・福田充研究室として。
５）大阪府NTT通信回線事故 現地調査（平成11年２月）
４）秋田県八幡平土石流災害 現地調査（平成10年11月）
３）栃木県那須水害 現地調査 （平成10年９月）
２）東京都・大阪府 地下街災害対策ヒアリング調査（平成８年９月）
１）阪神・淡路大震災 現地調査（平成７年２月）
神戸市、西宮市、芦屋市、宝塚市、明石市、大阪市における被災地調査。東京大学社情研・廣井脩教授の調査グループ。
12）神奈川県横須賀市 国民保護訓練 参観（平成24年３月）
11）警視庁・テロ対策訓練（渋谷駅・爆発物処理）（平成20年３月）
10）防衛庁・陸上自衛隊観閲式 参観（平成19年10月）
９）陸上自衛隊別府駐屯地観閲式 参観（平成18年２月）
８）防衛庁・海上自衛隊観艦式 参観（平成18年10月）
７）防衛庁・航空自衛隊航空観閲式 参観（平成17年10月）
６）海上自衛隊幹部候補生学校（江田島）研修視察（平成17年３月）
５）陸上自衛隊幹部候補生学校（久留米）研修視察（平成17年２月）
４）防衛庁・自衛隊50周年記念観閲式 参観（平成16年10月）
３）陸上自衛隊富士総合火力演習 参観（平成16年８月、平成17年８月、平成18年８月）
２）海上自衛隊護衛艦しらゆき搭乗（平成16年６月）
１）オウム地下鉄サリン事件調査： 東京大学社会情報研究所（平成７年５月）
12）アメリカ NASAケネディ宇宙センター・ジョンソン宇宙センター見学（2009年10月）
11）アメリカ ｢メモリアル・デイ｣ニューヨーク記念式典 出席（2009年５月）
10）アメリカ ｢Fleet Week｣ イージス艦 乗艦見学 ニューヨーク（2009年５月）
９）アメリカ ｢Fleet Week｣ 空母USS IWO JIMA (LHD7) 乗艦見学 ニューヨーク（2009年５月）
８）アメリカ ｢Fleet Week｣ 海兵隊装備展示 ニューヨーク（2009年５月）
７）アメリカ・USエアウェイズ機事故 現地調査 ニューヨーク・ハドソン川（2009年１月）
６）アメリカ・空母INTREPID博物館 見学 ニューヨーク（2009年１月）
５）アメリカ国務省 IVLP (International Visitor Leadership Program) 研修参加（2008年１月～２月）
①ワシントンDC１： DOS, DOD, DHS, FEMA, NCTC, FBI, RAND, CSIS, ワシントンポスト、ジョージタウン大学等。
②ワシントンDC２： DOS, DOD, DHS, FEMA, NCTC, FBI, RAND, CSIS, ワシントンポスト、ジョージタウン大学等。
③ニューヨーク： コロンビア大学SIPA, 医学部、NY市役所、NY1（テレビ局）、John Jay College、911WTC跡地等。
④オクラホマシティ： MIPT（テロ予防研究所）、テロ・メモリアル・センター、警察訓練所、オクラホマ大学、民主党本部等。
⑤サクラメント： カリフォルニア州議会、州知事府、災害対策本部、緊急対策センター等。
⑥サンフランシスコ： オークランド・トリビューン紙、KQED（テレビ局）、赤十字、カリフォルニア大学バークレイ校、USGS等。
⑦第45歩兵師団軍事博物館
４）アメリカ・テロ対策研究 現地視察調査（2005年９月）
①ワシントンDC： DOD（ペンタゴン）、ホワイトハウス、アーリントン墓地、ジョージタウン大学、スミソニアン博物館等。
②ニューヨーク： コロンビア大学、911ワールド・トレード・センター跡地等。
３）イギリス・テロ対策研究 現地視察・ヒアリング調査（2000年２月） 警察政策学会派遣
ロンドン（国防省、内務省、BBC、大英博物館、戦争博物館等）、
ケンブリッジ大学、オックスフォード大学、リバプール、マンチェスターなどでヒアリング調査、現地視察。
２）ドイツ・有事研究 現地視察調査 （1998年７月）
ベルリン（フンボルト大学、ベルリン自由大学、戦争博物館、ベルリンの壁、ブランデンブルク門等）
ポツダム、ハンブルグ、ブレーメン、ゲッティンゲン、キール港、ケルン、フランクフルト、ライプツィヒ、ドレスデン等。
１）韓国・ソウル 外務省青少年交流基金 現地調査（1996年）
青瓦台、ソウル大学、延世大学、KBS放送など。
FUKUDA, Mitsuru. Nihon University, College of Risk Management. JAPAN.
『テロとインテリジェンス～覇権国家アメリカのジレンマ』（慶應義塾大学出版会）2010年４月６日出版。 911以後のブッシュ政権におけるアメリカのテロ対策やインテリジェンスがどのように改革され、それがオバマ政権の誕生によりどのように変わっていくかを考察しています。この書は、私のニューヨーク・コロンビア大学での２年間の研究成果の総決算です。
『リスク・コミュニケーションとメディア～社会調査論的アプローチ』（北樹出版）2010年４月15日出版。 現代社会はリスク社会です。上況による失業、自然災害、ウィルス、テロの脅威など様々なリスクに囲まれた現代人の意識と、メディアの影響について、筆者が実施した複数の社会調査のデータ分析から検証しています。
『メディアとテロリズム』（新潮新書）。2009年８月刊。 テロリストがメディアを利用し、メディアがテロリズムをコンテンツとして、オーディエンスがテロリズムを消費する｢メディアとテロの共生｣と負のスパイラルをどうすれば克朊できるか、日米のテロ事件を中心に考察し、イギリス、アメリカの制度を紹介しながら、日本の解決策を提言しています。
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○2008年12月よりカウンター設置。
福田が研究者として参加した自然災害、大規模事故、テロリズム等に関する現地調査や訓練、研修等の一部を紹介します。
生まれ故郷が被災した平成７年の阪神淡路大震災の現地調査以来、数多くの災害現地調査、危機管理訓練等に参加しました。
下記の調査・研修の中で一部リンク（下線付き項目）のあるページに福田研究室撮影の写真の一部を掲載しています。
写真はすべて福田充と福田研究室在籍の学生が撮影したものですので、転載、無断使用はご遠慮下さい。
一部、工事中です。
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19）東日本大震災 現地調査②【岩手・宮城県】（平成23年４月）
18）東日本大震災 現地調査①【福島・茨城県】（平成23年３月）
17）兵庫県佐用町水害 現地調査（平成22年８月）
16）岡山県美作市竜巻災害 現地調査（平成22年８月）
15）奈良県上北山村・五條市土砂崩れ災害 現地復興状況調査（平成19年８月）
14）福岡県西方沖地震 玄海島 現地調査（平成17年９月）
13）尼崎列車脱線事故（ＪＲ福知山線事故）現地調査（平成17年５月）
12）和歌山県広川町津波防災政策 現地調査（平成17年３月）
11）岡山県広戸風災害 現地調査（平成17年１月）
10）兵庫県豊岡水害 現地調査（平成17年１月）
９）新潟県中越地震 現地調査（平成16年11月）
８）新潟県福島豪雨水害 現地調査（平成16年９月）
７）北海道十勝沖地震津波 現地調査（平成16年１月）
６）茨城県ＪＣＯ臨界事故 現地調査（平成11年11月）
東海村現地調査、役場、茨城放送、NHK等にヒアリング調査。常磐大学人間科学部・福田充研究室として。
５）大阪府NTT通信回線事故 現地調査（平成11年２月）
４）秋田県八幡平土石流災害 現地調査（平成10年11月）
３）栃木県那須水害 現地調査 （平成10年９月）
２）東京都・大阪府 地下街災害対策ヒアリング調査（平成８年９月）
１）阪神・淡路大震災 現地調査（平成７年２月）
神戸市、西宮市、芦屋市、宝塚市、明石市、大阪市における被災地調査。東京大学社情研・廣井脩教授の調査グループ。
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11）警視庁・テロ対策訓練（渋谷駅・爆発物処理）（平成20年３月）
10）防衛庁・陸上自衛隊観閲式 参観（平成19年10月）
９）陸上自衛隊別府駐屯地観閲式 参観（平成18年２月）
８）防衛庁・海上自衛隊観艦式 参観（平成18年10月）
７）防衛庁・航空自衛隊航空観閲式 参観（平成17年10月）
６）海上自衛隊幹部候補生学校（江田島）研修視察（平成17年３月）
５）陸上自衛隊幹部候補生学校（久留米）研修視察（平成17年２月）
４）防衛庁・自衛隊50周年記念観閲式 参観（平成16年10月）
３）陸上自衛隊富士総合火力演習 参観（平成16年８月、平成17年８月、平成18年８月）
２）海上自衛隊護衛艦しらゆき搭乗（平成16年６月）
１）オウム地下鉄サリン事件調査： 東京大学社会情報研究所（平成７年５月）
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11）アメリカ ｢メモリアル・デイ｣ニューヨーク記念式典 出席（2009年５月）
10）アメリカ ｢Fleet Week｣ イージス艦 乗艦見学 ニューヨーク（2009年５月）
９）アメリカ ｢Fleet Week｣ 空母USS IWO JIMA (LHD7) 乗艦見学 ニューヨーク（2009年５月）
８）アメリカ ｢Fleet Week｣ 海兵隊装備展示 ニューヨーク（2009年５月）
７）アメリカ・USエアウェイズ機事故 現地調査 ニューヨーク・ハドソン川（2009年１月）
６）アメリカ・空母INTREPID博物館 見学 ニューヨーク（2009年１月）
５）アメリカ国務省 IVLP (International Visitor Leadership Program) 研修参加（2008年１月～２月）
①ワシントンDC１： DOS, DOD, DHS, FEMA, NCTC, FBI, RAND, CSIS, ワシントンポスト、ジョージタウン大学等。
②ワシントンDC２： DOS, DOD, DHS, FEMA, NCTC, FBI, RAND, CSIS, ワシントンポスト、ジョージタウン大学等。
③ニューヨーク： コロンビア大学SIPA, 医学部、NY市役所、NY1（テレビ局）、John Jay College、911WTC跡地等。
④オクラホマシティ： MIPT（テロ予防研究所）、テロ・メモリアル・センター、警察訓練所、オクラホマ大学、民主党本部等。
⑤サクラメント： カリフォルニア州議会、州知事府、災害対策本部、緊急対策センター等。
⑥サンフランシスコ： オークランド・トリビューン紙、KQED（テレビ局）、赤十字、カリフォルニア大学バークレイ校、USGS等。
⑦第45歩兵師団軍事博物館
４）アメリカ・テロ対策研究 現地視察調査（2005年９月）
①ワシントンDC： DOD（ペンタゴン）、ホワイトハウス、アーリントン墓地、ジョージタウン大学、スミソニアン博物館等。
②ニューヨーク： コロンビア大学、911ワールド・トレード・センター跡地等。
３）イギリス・テロ対策研究 現地視察・ヒアリング調査（2000年２月） 警察政策学会派遣
ロンドン（国防省、内務省、BBC、大英博物館、戦争博物館等）、
ケンブリッジ大学、オックスフォード大学、リバプール、マンチェスターなどでヒアリング調査、現地視察。
２）ドイツ・有事研究 現地視察調査 （1998年７月）
ベルリン（フンボルト大学、ベルリン自由大学、戦争博物館、ベルリンの壁、ブランデンブルク門等）
ポツダム、ハンブルグ、ブレーメン、ゲッティンゲン、キール港、ケルン、フランクフルト、ライプツィヒ、ドレスデン等。
１）韓国・ソウル 外務省青少年交流基金 現地調査（1996年）
青瓦台、ソウル大学、延世大学、KBS放送など。
FUKUDA, Mitsuru. Nihon University, College of Risk Management. JAPAN.
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| 『テロとインテリジェンス～覇権国家アメリカのジレンマ』（慶應義塾大学出版会）2010年４月６日出版。 911以後のブッシュ政権におけるアメリカのテロ対策やインテリジェンスがどのように改革され、それがオバマ政権の誕生によりどのように変わっていくかを考察しています。この書は、私のニューヨーク・コロンビア大学での２年間の研究成果の総決算です。 | 『リスク・コミュニケーションとメディア～社会調査論的アプローチ』（北樹出版）2010年４月15日出版。 現代社会はリスク社会です。上況による失業、自然災害、ウィルス、テロの脅威など様々なリスクに囲まれた現代人の意識と、メディアの影響について、筆者が実施した複数の社会調査のデータ分析から検証しています。 | 『メディアとテロリズム』（新潮新書）。2009年８月刊。 テロリストがメディアを利用し、メディアがテロリズムをコンテンツとして、オーディエンスがテロリズムを消費する｢メディアとテロの共生｣と負のスパイラルをどうすれば克朊できるか、日米のテロ事件を中心に考察し、イギリス、アメリカの制度を紹介しながら、日本の解決策を提言しています。 |
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